企業一覧

セダン、ミニバン、コンパクト、SUV、トラック等の自動車とその関連部品・用品の設計、製造および販売を行う自動車メーカー。

ゲーム、音楽、映画、エレクトロニクス・ネットワークサービス、半導体（イメージセンサー）など、エンタテインメントとテクノロジーを軸とした事業を展開する企業。

ゲーム専用機（ハードウェア）とソフトウェアを一体で提供するゲーム会社。現行機種はNintendo Switch 2（2025年6月発売）とNintendo Switch（発売10年目）。

「au」「UQ mobile」「povo」のマルチブランドで5G通信サービスを提供する総合通信事業者。通信事業を中核に、法人向けDX・IoT・データセンター事業や金融事業など非通信領域にも展開している。

三菱商事は、エネルギー・金属資源・食品・自動車・電力など多様な産業にわたる事業会社への投資と事業運営を通じて価値を創出する総合商社。単に商品を売買するだけでなく、投資先の事業会社の経営に深く関与し、バリューアップを図ることで収益を得るビジネスモデルを持つ。

IT・エネルギー・鉄道・産業機器を組み合わせた「社会イノベーション事業」をグローバルに展開する企業。デジタル基盤「Lumada（ルマーダ）」を軸に、電力網・鉄道・工場などの社会インフラをデジタルで革新することを事業の中心に据えている。めざす姿として、環境・幸福・経済成長が調和した「ハーモナイズドソサエティ」の実現を掲げる。

固定・モバイル通信を中核に、ITソリューション・データセンター・金融・不動産・エネルギーへ事業を広げる日本最大級の情報通信グループ。通信事業を中核とする事業構造から、グローバル・デジタル・データセンター・AI・金融を軸とする多角的な事業構造への転換を進めており、2025年7月に商号を「日本電信電話株式会社」から「NTT株式会社」へ変更した。

三菱UFJ銀行・三菱UFJ信託銀行・三菱UFJ証券ホールディングス・三菱UFJニコスなどを傘下に持つ、日本最大級の総合金融グループの持株会社。銀行・信託・証券・カード・資産運用・海外現地銀行（タイのクルンシィ、インドネシアのダナモン銀行等）を展開し、米モルガン・スタンレーに約24%を出資する。個人約3,300万口座、法人では全国メインバンク調査13年連続1位の顧客基盤を持つ。

繊維・機械・金属・エネルギー・化学品・食料・住生活・情報・金融・第8（ファミリーマート等）の8つのカンパニーで事業を展開する大手総合商社。非資源分野が連結純利益の85%（2025年度・過去最高）を占め、ファミリーマートやCTC、デサント、Doleなど生活消費に近い事業会社群を持つことが特徴。経営の羅針盤として経営方針「The Brand-new Deal」（2024年4月公表）を掲げる。

ユニクロ・ジーユー等を展開する国内最大のアパレル製造小売業（SPA）。国内ユニクロ事業・海外ユニクロ事業・ジーユー事業・グローバルブランド事業（セオリー・プラステ・コントワー・デ・コトニエ・プリンセスタムタム）の4つを報告セグメントとする。決算期は8月末（2024年9月1日〜2025年8月31日を「2025年8月期」と呼ぶ）で、他の掲載企業の多くが3月期であるのとは対象期間が異なる。会計基準はIFRSを2014年8月期から適用し、代表取締役会長兼社長は柳井正。

本田技研工業株式会社（Honda Motor Co., Ltd.）。二輪車・四輪車・パワープロダクツの研究開発・生産・販売と、これらに関わる金融サービスを手がける「総合モビリティカンパニー」。二輪事業・四輪事業・金融サービス事業・パワープロダクツ事業及びその他の事業の4つを報告セグメントとする。代表者は取締役代表執行役社長 三部敏宏。決算期は3月末、会計基準はIFRSを適用。

株式会社リクルートホールディングス。個人ユーザーと企業クライアントをつなぐマーケットプレイスビジネスモデルを中核とし、HRテクノロジー事業・人材派遣事業・マーケティング・マッチング・テクノロジー事業の3つを報告セグメントとする。Indeed・Glassdoor等の海外HR関連事業を傘下に持つ。代表者は代表取締役社長 兼 CEO 出木場久征。決算期は3月末、会計基準はIFRSを適用。

東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本、証券コード9020）。運輸事業・流通サービス事業・不動産ホテル事業・その他事業（Suica等ICカード事業を含む）の4つを報告セグメントとする。代表者は代表取締役社長 喜勢陽一。決算期は3月末、会計基準は日本基準（J-GAAP）を適用（トヨタ・ホンダ・リクルート等のIFRS採用企業とは異なる）。2025年7月にグループ経営ビジョン「勇翔2034」を公表し、「モビリティ」と「生活ソリューション」の二軸経営を掲げている。

武田薬品工業株式会社（Takeda Pharmaceutical Company Limited、証券コード4502）。創業245年のグローバルバイオ医薬品企業で、消化器系疾患・希少疾患・血漿分画製剤（PDT）・オンコロジー・ワクチン・ニューロサイエンスの6つの重点疾患・治療領域で事業を展開する。会計基準は国際会計基準（IFRS）を適用し、決算期は3月末だが社内的には「2025年度」（2025年4月〜2026年3月）と呼ぶ独自の年度呼称を使用している。2026年6月24日開催の第150回定時株主総会をもって、クリストフ・ウェバーが退任し、ジュリー・キムが代表取締役社長CEOに就任した（同社史上初の女性CEO）。

味の素株式会社（Ajinomoto Co., Inc.、証券コード2802）。調味料・食品セグメント、冷凍食品セグメント、ヘルスケア等セグメント（アミノ酸・バイオファーマサービス〈CDMO〉・電子材料等を含む）の3区分で事業を展開するグローバル企業。会計基準は国際会計基準（IFRS）。企業理念「ASV（Ajinomoto Group Creating Shared Value）」を掲げ、志（パーパス）は「アミノサイエンス®で人・社会・地球のWell-beingに貢献する」。2025年2月3日、前社長の藤江太郎が2024年12月の体調不良（軽い脳疾患による入院）を受けて代表権のない執行役会長に退き、執行役常務だった中村茂雄が代表執行役社長に昇任した（同社初の技術分野出身社長）。2025年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を実施している。

半導体製造装置の設計・製造・販売を行う、日本最大手・世界有数の半導体製造装置メーカー。成膜・エッチング・洗浄・コータ/デベロッパ等、幅広い工程の装置群を提供し、AI関連需要の拡大を背景とした最先端半導体投資の恩恵を受けている。フィールドソリューション（保守・部品供給等のアフターサービス）事業も展開。

高炉一貫製鉄を中核に、自動車用鋼板・建築用鋼材・エネルギー用鋼管等を製造・販売する日本最大の鉄鋼メーカー。2025年6月18日にUnited States Steel Corporation（USスチール）の買収を完了し、グローバル粗鋼生産能力約8,200万トン/年（2030年末見通し、国内6,300万トン+海外3,800万トン）の体制を構築中。

乗用車・商用車の企画・開発・製造・販売を行う自動車メーカー。日産・インフィニティ等のブランドを展開し、日本・北米・欧州・アジア等でグローバルに事業を展開する。

第一生命保険を中核とする生命保険持株会社。国内生命保険事業に加え、海外保険事業、資産運用事業、Benefit One（福利厚生代行）等の非保険領域への事業多角化を進めている。

三井住友銀行を中核に、SMBC日興証券（証券）、三井住友カード（クレジットカード・決済）、三井住友ファイナンス&リース（リース）等を傘下に持つ銀行持株会社。銀行業務を中心に、証券・カード・リース・コンシューマーファイナンスなど幅広い金融サービスを提供する。